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- 規則
- 洞窟学雑誌（Journal of the Speleological Society of Japan）投稿規則
- 投稿原稿の種類
投稿原稿は，総説，論文，洞窟記載，技術報告，短報（抄録，新著紹介，討論を含む）， その他（依頼原稿など）のいずれかで，邦文，欧文を問わない． 総説とは，今後の洞窟学の進歩と発展のために大きく寄与することが予想される分野に 関する解説で，かならずしもオリジナルにはこだわらない． 論文とは，洞窟学に関連したあらゆる分野において，新しい知見を含み印刷物として 未発表のものをいう． 洞窟記載とは，洞窟学上の研究に関して利用価値の高い洞窟測図についてその解説が なされたもの，あるいは，新たな調査によって明らかになった空間の記載や解説が なされたものをいい，測図もあわせて提出しなければならない． 技術報告は，洞窟研究や調査，記載に関する新たな方法の解説と適用に関する 研究報告とする．短報とは，論文とするほどまとまっていないが重要な新しい知見を 含むものであり，とくに速報性を重視したものである．刷上り４ページを越えてはならない．
- 投稿の手続き
原稿は本投稿規定にしたがって書き，表紙，要旨，本文，図，表ともに電子ファイル とし，毎年8月31日までに編集委員会（postjournal@speleology.jp）に提出する． 電子投稿を原則とする．文章ファイルが入った電子媒体を，使用機種及びソフト名を 明記して添付する．
- 原稿用紙と書き方
3.1. 原稿の書き方は既刊の洞窟学雑誌の体裁にならい， とくに同類報文を参考に書く．邦文の場合には，A4判用紙を用い， １ページ1200字を目安とする．活字は12ポイントとし，句読点， 引用符，その他の記号もすべて１字として１ますとる． また，句読点は．，を用いる．欧文の場合は，A4用紙を用い， 12ポイントの活字を用いダブルスペースで印字する．
3.2. 表紙には，表題，著者名，著者の所属機関， さらに欧文の場合には所属機関の所在地を書く．また邦文の場合には， 上記について欧文により書いたものを別に用意する．
3.3. 邦文の場合は欧文要旨をつける． 欧文要旨は，その報文において著者が強調したい要点を含め， 目的，方法，結果について要約したものとする． 日本語の読めない諸外国の読者に，本文の内容の要点を全部 通読したのと同様に伝えるためのものである． したがって，本文の内容を忠実にかつできるだけ詳しく伝えるようにする． また，邦文要旨（欧文要旨の和訳）を原稿の末尾につける． 欧文の場合には，原稿の末尾に邦文で著者名，表題，要旨をつける．
3.4. 邦文の場合，図，表の説明には，かならず欧文を付記する．
3.5. 文献は文中で著者名（年号）をもって引用する． 文献のリストは本文の最後にまとめて，著者名のＡＢＣ順に並べる． 同一著者のものは年代順とする． 原則として，本文で直接引用するもの以外は文献としてあげない． なお，あまり一般的でない文献の場合には，文献名の後に発行機関名を 書くことが望ましい． また，欧文論文中に邦文を引用する場合には（in Japanese）， 英文アブストラクト付きでは（in Japanese with English abstract）を付記する． 引用文献の記載方法は以下の記載例を参考にすること．小林貞一，1950. 吉備高原の地質. 中国地方，104-118. 朝倉書店，東京.
ジャクソン，D. D.・タイムライフブックス編集部（上野俊一・斎藤靖二監訳），1984. 洞窟. 176pp. 西部タイム，東京.
神谷夏美，1984. フランスにおける洞窟探検事故について. 洞人, 5: 11-15.
WHITE, W. B., 1976. Cave minerals and speleothems. In FORD, T. D.& C. H. D. CULLINGFORD (eds.), The Science of Speleology,267-327. Academic Press, London.
HOLLAND, H. D., T. V. KIRSIPU, J. S. HUEBNER & U. M. OXBURGH, 1964. On some aspects of the chemical evolution of cave waters. J.Geol., 72: 36-67.
3.6. 活字の指定は著者が行う． イタリック字体（赤で１本の下線），小キャピタル字体（赤で２本の下線）， 太字体（日本語のゴチック体，アルファベットのボールド字体；赤で波形の下線）．
3.7. 原稿の右側欄外に図，表を入れる位置を赤字で示す．
- 本投稿規則の変更は評議員会の承認を経て行う．（1988年9月4日施行）
（1998年1月25日改正）
（2015年2月28日改正）
（2020年2月27日改正）
